メンタルヘルスの問題は単に従業員と面談するだけでは足りません。
すなわち、教育や社内外フォロー体制、企業連携、専門家とのやり取りなどの体制整備、すなわち、適切なEAPが必要になります。
弊社は社内外にDX・IT（デジタル化）系のフォロー、メンタルケアのスペシャリストの指導や派遣、医師や社労士、税理士や弁護士との協力関係などがあり、万全の体制でメンタルヘルス及び企業の生産性向上に取り組む準備ができています。
メンタルヘルスケアが必要な場面はたくさんあります。従業員だけでなく経営者のメンタルヘルスにも取り組みます。専門的な知識に基づく「カウンセリング」も必要十分な範囲で適時適切に行います。
※経営者についてはMIAコンサルティングによるフォローが可能です。
産業医はEAP(従業員支援プログラム)までできて初めて本来的な役割を果たします。EAPは、病院で言うところの『医師以外』のスタッフを意味します。
病院は医師だけでは回りません。産業医は『企業を人と見立て、診断することにより収益体質に治療すること』がその職務です。法定業務だけなら産業医だけでもできるかもしれませんが、しっかり会社を治療するためには、産業保険スタッフやメンタルヘルスのスペシャリスト、人がすべきでない部分のデジタル化が必要になってきます。
メンタルヘルス不調者の復職支援、メンタルヘルス不調にならないための教育・研修や、組織で働く人のこころを守るためのコンサルティングの知識までメンタルヘルスケアに必要な知識やスキルは産業医ももちろん持っていますが、それだけで足りないこともあります。
「EAP」の重要性について
従業員はその大半を会社で過ごしますが、その他私生活の生活するあらゆる場所で、メンタルヘルスの問題は起きています。
何か辛いことがあって、心に大きな負荷がかかると、メンタルヘルスの問題が起きます。その全てを産業医だけで捕捉はできません。
そこで、EAPが重要になります。
①仕事に行けなくならないようにあらかじめセルフケアを教育する場を！
長引くコロナ禍の中で、働き方が大きく変わりました。リモートワークが導入される企業も増えて、対人的なコミュニケーションが減り、孤独感や心理的負担からメンタル不調になる方が増えています。また職場での悩みなどから突然仕事に行けなくなり、休職してしまう人もいます。
②ラインケアにより上司が部下のメンタル不調を未然に防ぐ職場に
ストレスを感じた従業員は周りに連鎖させます。職場の友人関係の悩みやいじめの問題、またSNSで心が疲弊している場合もあります。
職場に出てこれないなど引きこもってしまうケースへ発展してしまうこともあるため、上司に求められる役割は通常業務だけでは足りません。
ラインケアと呼ばれるメンタル不調者を生まないための教育が必要です。もちろん、その上司自体にも定期的なメンタルヘルスケアが必要です。
③誰にも相談できないケースが圧倒的に多い
核家族が当たり前となった現代社会で育った現代人は、孤立しがちであり、周りの方が心の変化に気が付かないことも珍しくありません。
また、夫婦関係や子育ての問題、親族の出来事や老親の介護問題など身内の問題に、地域社会や家庭を取り巻く様々な出来事が重なり、メンタルヘルス不調の要因となっている場合もあります。
その時にも弁護士や医師に適切なタイミングで相談できる人はまだ圧倒的少数です。
EAPスタッフのフォロー体制
①カウンセリングのための教育・経験値の高いスタッフの派遣
「メンタルヘルスケア」が必要な方のカウンセリングには、相談者のお話に耳を傾ける『傾聴』に加え、問題解決へと導けるようにサポートをする『示唆・指示』が有効です。
いわゆる通院精神療法の技術を基礎に、対人関係で悩まない体制作りが有効です。
また、認知行動療法など古典的な療法も取り入れていきます。
②メンタルヘルスケアの基礎知識（セルフケアの内容）
人はなぜストレスを感じるのか、ストレスをため込むとどうなるのか、メンタルヘルス不調にならないためにはどうしたらよいのか、当たり前のことですが、メンタルヘルス不調を予防するための知識がなければセルフケアも出来ません。
この知識はセルフケア、ラインケアに役立ち、メンタルヘルス不調者にならない、生まない体制作りに役に立ちます。また、学んだ知識を元に周囲にアドバイスをしたり、気が付かずにメンタル不調者を生まないようにすることにもつながります。
③ 休職・復職時の主治医との連携・弁護士との連携
復職しても再度休職に至る可能性は依然として高く、職場の受け入れにも抵抗感があるケースも増えているのが現状です。
休職者が職場にスムーズに復帰するためには、どのようなステップを踏めば良いのか、どのように弁護士や主治医と連携をとっていくのかは産業医の専門領域です。
会社の実情を踏まえて会社に取ってプラスになる復職の可能性を追求します。それが従業員にとっても最大利益に繋がるからです。
④ EAP・デジタル化
根本的な解決へと導くためにはこころの問題で悩む方へのメンタルヘルスカウンセリングに加え、相談者を取り巻く組織の改善も必要です。
組織への改善提案を行うためには業務それ自体を見直しデジタル化する必要があることも多いです。いちいち全て手書き領収書を書いたりそろばん弾いたりしてる人はほぼ居ません。
各企業に合ったデジタル化があります。これによって問題解決への選択肢が広がります。
産業医を入れることにより業務改善・生産性向上するためには現代社会においてデジタル化は避けては通れない道と考えます。